図面管理システムとは　主要6社の比較と機能・導入メリット・選定ポイントを徹底解説

製造業や建設業では、図面の紛失・共有ミス・バージョンの混在といった問題が生産性や品質トラブルの原因になっています。特に紙やエクセルでの管理は限界があり、属人化や情報の分断を招きがちです。こうした課題を根本から解決する手段が「図面管理システム」です。

本記事では、図面管理システムの基本機能から導入メリット、選定のポイントを解説します。

図面管理とは

図面管理とは、製造業や建設業において使用される各種図面（設計図・施工図・配管図、組立図など）を正しく保管・共有・更新・履歴管理する業務です。

図面は製品や建築物の品質・安全性を左右する文書であり、最新版の管理や改訂履歴の明確化が重要です。手作業や紙ベースでの運用では情報の抜け漏れや伝達ミスが起きやすく、業務全体の効率と精度に影響を与えます。近年ではシステム化による図面管理が一般的です。

図面管理はなぜ必要？その重要性

図面管理がしっかりできている会社では、常に最新版の図面が関係者に共有され、手戻りや施工ミスを未然に防げます。一方、管理が甘い会社では、旧版での作業や図面紛失が頻発し、品質不良や納期遅延の原因になります。

前者は業務の属人化を防ぎ、トラブル時の原因特定も迅速。後者は「誰が何を見て作業したのか」が曖昧で、組織全体の信頼性や生産性に悪影響を及ぼします。図面管理は単なる保管業務ではなく、経営効率にも直結する重要な管理機能です。

■図面管理ができている企業・できていない企業の比較

観点	図面管理ができている企業	図面管理ができていない企業
バージョン管理	最新版のみが明確に共有され、更新履歴も追跡可能	旧版との混在や、誰が何を変更したか不明
図面検索の効率	キーワード検索により即時検索が可能	ファイル名がバラバラで、探すのに時間がかかる
共有・連携のスピード	クラウドで関係者とリアルタイム共有が可能	メール・紙・USBなどで都度手動対応
セキュリティ管理	アクセス権が厳格に設定され、編集ログも記録	閲覧・編集権限が不明確で、社外流出リスクが高い
作業ミス・手戻り	常に最新情報で作業されるためミス・再作業が少ない	誤った図面で作業して手戻りやトラブルが頻発
業務の属人化	誰でも同じ情報にアクセスでき、業務継続性が確保される	担当者依存が強く、退職・不在時に混乱が生じる
変更時の通知体制	更新通知が自動で送られ、関係者に即座に周知される	変更が共有されず、旧情報のまま作業されることがある
監査・証跡対応	変更履歴や承認記録が明確で、監査にも即時対応可能	証跡が残っておらず、トラブル時の調査に時間がかかる

図面管理の役割

図面管理が果たす役割は、業種によっても異なります。ここでは図面を扱う代表的な2業種、製造業と建設業で図面管理がどのように機能しているのかを解説します。

製造業

製造業では、製品設計図・部品図・組立図などが多岐にわたり使用されます。これらの図面は、設計から製造、検査、出荷に至るまでの各工程で基準となる情報源です。

正確な図面管理ができていれば、製品の品質や安全性、トレーサビリティが確保され、クレーム対応や変更管理もスムーズに進みます。また、業務の属人化を防ぎ、新人教育や技術継承の面でも効果を発揮します。

製造業では以下のような図面を管理します。

• 組立図：製品全体の構造や寸法、外観を示した図面
• 部品図：各パーツ単位の詳細な形状・寸法・材質などを記載した図面
• 結線図：制御盤や電装品の電気的な接続関係を示す図面

建設業

建設業では、意匠図・構造図・施工図など多数の図面が関係者間で共有されます。

設計者・施工者・発注者・協力会社が同じ図面を使って意思疎通することが基本であり、図面の管理状況が現場の安全や進捗、品質に直結します。

図面管理が徹底されていれば、設計変更時の混乱を防ぎ、施工ミスや手戻りのリスクを大幅に低減できます。現場とオフィスの橋渡し役として、図面管理は極めて重要な機能を果たします。

建設業では以下のような図面を管理します。

• 意匠図：建物の外観や間取り、仕上げなどのデザインを示す図面
• 構造図：梁・柱・基礎など建物を支える構造部材の寸法や配置を記した図面
• 設備図：空調・給排水・電気・消防などの各種設備に関する配管・配線・機器の配置を示した図面
• 施工図：設計図をもとに、実際の施工に必要な情報を盛り込んだ詳細図面

図面管理のやり方

図面管理の方法には、大きく分けて紙・エクセル・専用システムの3種類があります。

ファイリングによる紙管理

最も古典的な方法は、紙に印刷した図面をファイリングして保管・管理する方法です。中小企業では、顧客ごとや製品群ごとに紙の図面を保管しているケースも、まだまだ多く見受けられます。

紙管理の一番のメリットは、パソコンやシステムが苦手な作業者でも簡単に参照できることです。ただし、図面を探す際や、図面変更時の差し替え時の手間がかかり、管理工数は多くなります。

エクセルによる管理

エクセルによる図面管理も、多くの中小企業で採用されている手法です。

図面名・図番・更新日・保管場所などを一覧表で管理し、簡易的な台帳として活用されます。導入コストが低く、誰でも扱いやすい点がメリットですが、バージョン管理やアクセス制御、ファイル連携には限界があります。また、図面数や関係者が増えるほどミスや属人化のリスクが高まります。

システムによる管理

図面管理システムを用いた管理では、図面ファイルの一元化、バージョン管理、自動通知、アクセス制御などが可能となります。

クラウド型であれば現場からの閲覧や外部共有も容易で、業務全体の効率化とトレーサビリティを強化できます。一方、導入には初期設計や運用ルールの整備が不可欠です。

図面管理の課題

図面は企業の技術資産であり、正しく管理されてこそその価値を発揮します。しかし実際には、運用の現場でさまざまな課題が発生しています。

以下の表に、図面管理における代表的な課題とその内容を整理しました。

■図面管理のよくある課題

課題項目	内容
バージョン管理が煩雑	最新版と旧版が混在し、誤って古い図面で作業してしまうことがある
保管場所が分散	紙・PC・クラウド・メールなどに点在し、必要な図面にすぐアクセスできない
検索性が低い	ファイル名が統一されておらず、図面を探すのに時間がかかる
権限管理が不十分	閲覧・編集の制御が甘く、情報漏洩や改変のリスクがある
改訂通知が伝わらない	図面が更新されても関係者に周知されず、旧情報での作業が発生する
紙文化が根強い	現場では今なお紙図面が主流で、保管・持ち運び・更新が非効率
関連資料とのリンクが不十分	図面と仕様書・写真などが別管理されており、情報を統合的に扱えない

これらの課題を解消するためには、適切な図面管理システムの導入が必要です。

図面管理システムとは

図面管理システムとは、製造業や建設業における設計図・施工図・配管図などのファイルを、安全かつ効率的に保管・共有・管理するためのITツールです。

ファイルの一元化、バージョン管理、検索性向上、アクセス制御、通知機能などを備え、紙やエクセルに頼った管理から脱却できます。

複数部門や外部業者との情報共有を円滑にし、業務ミスの防止・作業効率の向上に貢献する仕組みとして、多くの企業で導入されています。

図面管理システムの機能

図面管理システムには、図面の一元管理、バージョン管理、アクセス権限設定、全文検索、図面プレビュー、コメント・マークアップ機能、更新通知、自動履歴保存など多彩な機能があります。

図面管理システムの代表的な機能をまとめると以下のようになります。

機能名	機能の説明
図面ファイルの一元管理	各種図面ファイル（PDF, CAD, Excel等）を一元的に保存・分類。履歴管理も可能
バージョン履歴の自動保存	図面の改訂ごとにバージョン履歴を記録。旧版との比較や復元が容易
ユーザー権限設定	閲覧・編集・削除などの操作権限をユーザー・部門単位で設定。情報漏洩や誤操作を防止
図面の検索／プレビュー機能	図面名・図番・キーワード・属性で検索。CADやPDFのサムネイル表示で直感的に閲覧可能
コメント記入／承認ワークフロー機能	図面ごとのコメント・修正指示を残せる。承認ステップを設定し、回覧・承認フローを管理。
更新通知／期限通知	図面の更新時や承認依頼などのタイミングで関係者に自動通知できる。リマインド機能もあり
差分表示機能	旧版と新版の図面を並べて表示し、変更点を自動でハイライトする
ログ管理／データバックアップ機能	操作履歴やアクセスログを記録。定期的な自動バックアップで災害対策も万全

これら以外にも、業務目的に応じて様々な機能が付加されています。たとえば、近年では「AI図面管理」機能をリリースするシステムも登場しています。AIで類似図面を探すなど、人の手で行っていた作業が自動化できるようになってきています。

サービスによって機能は異なるので、選定を行う際には自社に合った機能を保有しているかをしっかり確認しましょう。

図面管理システムを導入するメリット

図面管理システムを導入することで以下のようなメリットがあります。

生産性向上

図面管理システムにより、必要な図面をすぐに検索・共有できる環境が整い、図面探しや確認作業の時間が大幅に短縮されます。

設計変更時の通知や図面のプレビュー機能により、手戻りや連絡ミスを防止し、設計・製造・施工全体の生産性を高めます。情報共有のスピードが上がることで、全体の意思決定も迅速になり、結果的に納期やコストの最適化につながります。

• 最新版の図面を即時共有できる
• 図面検索の時間を大幅に短縮
• 改訂履歴の自動保存で設計変更がスムーズに反映
• タブレット対応により現場でも図面閲覧が可能
• 類似図面や過去図面を活用して設計工数を削減など

トレーサビリティの強化

誰が・いつ・どの図面を作成・更新・確認したかといった履歴が自動で記録されるため、図面に関する変更履歴や証跡が明確になります。これにより、トラブル発生時の原因追跡や監査対応も容易になります。

製造・建設業においてトレーサビリティの確保は品質保証に直結するため、業務の信頼性と透明性を高める上で非常に重要な要素です。

• 図面の改訂履歴が自動保存される
• 過去の図面バージョンに即時アクセス可能
• 承認・検図履歴をデジタルで一元管理
• 製造ロットや出荷記録と連携して履歴を管理など

セキュリティの強化

図面は企業の技術情報であり、外部流出や改ざんは大きなリスクになります。図面管理システムでは、ユーザーごとの閲覧・編集権限の設定や、ダウンロード制限、操作ログの取得が可能なため、情報漏洩リスクを最小限に抑えられます。

また、クラウド型の場合はバックアップ体制も整っており、災害時のデータ保全やBCP対策としても有効です。

• ユーザーごとのアクセス権限設定が可能
• 操作ログの自動記録による不正防止
• 印刷制限やダウンロード制御が可能
• 退職者や契約終了者の即時アクセス遮断が可能

業務の属人化防止

従来、図面管理は担当者個人に依存するケースが多く、退職や異動によって情報の引き継ぎが困難になることもありました。

図面管理システムを使えば、全社的に情報を可視化・共有できるため、属人化を防ぎ、誰でも同じ情報にアクセスできる体制が整います。これにより、組織全体の生産性と業務継続性が向上します。

• 図面の命名ルール・フォルダ構成を標準化
• 図面と関連資料（仕様書・検査記録など）を紐づけて管理
• 設計・製造・品質保証部門の連携をシステム上で実現

図面管理システムの種類

図面管理システムには、運用環境やセキュリティ要件に応じて複数の提供形態があります。ここでは、オンプレミス型とクラウド型という代表的な2つのタイプについて、それぞれの特徴と選定時のポイントを整理します。

オンプレミス型

オンプレミス型は、自社サーバー内に図面管理システムを構築する方式です。社内ネットワーク内のみで運用されるため、セキュリティ面での信頼性が高く、社外からのアクセス制限がしやすい点が特徴です。

一方で、初期導入費用や保守・運用にかかるコスト、人材の確保などが課題となります。自社でITインフラを持ち、安定稼働が求められる大手企業に多く採用されています。

クラウド型

クラウド型は、インターネットを通じて外部サーバー上のシステムを利用する方式です。初期費用が抑えられ、アップデートやバックアップもベンダー側で対応してくれるため、導入や運用が容易です。

PC・スマホ・タブレットなど多様な端末から図面にアクセスでき、現場や外部業者との共有もスムーズです。ただし、インターネット環境に依存する点や情報漏洩リスクへの対策も重要です。

図面管理システムの選定方法

自社に最適な図面管理システムを選ぶには、単なる「機能比較」だけでなく、導入目的や運用体制を見据えた検討が欠かせません。ここでは、選定から試験運用までの流れをステップごとに分かりやすく解説します。

現状の課題を洗い出す

まずは自社の図面管理における課題を整理します。例えば「最新版の図面が分からない」「図面が探しにくい」「外部と安全に共有できない」など、現場・設計・管理部門それぞれの不満や非効率な点をヒアリングします。

課題が明確になることで、どのような機能やシステムが必要かが具体化し、選定の軸が定まります。

導入の目的を明確にする

システムを導入する目的を明確にしないまま選定を進めると、過剰な機能や使われない機能に投資してしまうリスクがあります。

目的例としては「図面の一元管理」「改訂ミスの防止」「外部共有の効率化」などです。目的が明確であれば、現場の納得感も高まり、導入後の運用定着にもつながります。

必要な機能要件を定義する

自社の課題と目的に基づき、必要な機能を洗い出します。例えば「バージョン管理」「アクセス権の設定」「モバイル閲覧」「CAD連携」など、優先度を付けてリスト化しましょう。

また、今は不要でも将来必要になる可能性がある機能も確認しておくと、拡張性のあるシステムを選びやすくなります。

利用者数・拠点・運用体制を整理する

実際にどの部門が何人で使うのか、拠点間連携があるのかなど、運用体制を整理することも重要です。

例えば設計部だけでなく、現場や外注先でも使うのであれば、マルチデバイス対応やユーザーごとの権限設定が必須になります。また、ITリテラシーの違いも考慮し、操作のしやすさも選定基準になります。

導入形態を決定する

クラウド型かオンプレミス型か、またはハイブリッド型かを判断します。

中小企業であれば、導入・運用のしやすさや初期費用の低さからクラウド型が向いている場合が大半です。セキュリティやカスタマイズ性を重視する中堅以上の規模の企業では、オンプレミス型が選ばれる傾向にあります。自社のIT環境・方針・予算に応じて判断しましょう。

製品を選定する

複数のシステムを比較検討し、候補を絞ります。

機能・価格・サポート体制・操作性・他システムとの連携可否などを確認しましょう。できれば無料トライアルやデモを実施し、実際の操作感を確かめるのが理想です。現場メンバーも巻き込んで選定すると、導入後の定着率が高まります。

試験運用を行い継続的に改善する

いきなり全社展開するのではなく、まずは一部門や一拠点で試験運用を行うことをおすすめします。

ITツールは、実際に使ってみて初めて見える課題も多くあります。部分導入後に問題点や改善点を洗い出し、フィードバックを活かして運用ルールやマニュアルを整備すると、導入に失敗しにくくなります。全社導入後も継続的に改善し、業務フローにしっかりと組み込むことが重要です。

図面管理システムの注意点

図面管理システムは導入すれば終わりではなく、運用の仕組みや体制次第で成果が大きく左右されます。ここでは、導入後に陥りがちな落とし穴や、事前に押さえておくべき注意点を4つの観点から紹介します。

導入時にルールを決める

図面管理システムを導入しても、運用ルールが曖昧なままでは情報が混乱します。ファイル命名規則、フォルダ構成、更新手順、バージョン管理の方法などを明確に定め、社内で統一することが不可欠です。

導入初期にルールを固め、関係者へ周知・教育を徹底することで、システムが定着しやすくなります。

アクセス権を管理する

誰がどの図面を「閲覧できるか」「編集できるか」を制御しないと、誤操作や情報漏洩のリスクが高まります。部門ごと・役職ごとにアクセス権を適切に設定し、必要最小限の権限にとどめるのが基本です。

また、外部業者との共有時には、ダウンロード禁止や有効期限付きリンクなどの対策も重要です。

拡張性を考慮する

現在の業務だけでなく、将来の事業拡大や業務フローの変化にも対応できるかを見極めておく必要があります。

ユーザー数の増加、機能追加などに柔軟に対応できる拡張性があるかどうかは、長期的な視点での選定において重要な評価軸となります。

他のシステムとの連携

図面管理システム単体ではなく、CAD・BIM・生産管理・工程管理など、他の業務システムと連携できるかも確認が必要です。

連携がスムーズでないと、データの二重管理や手入力によるミスが発生しやすくなります。APIや標準連携機能の有無、導入実績などを事前にチェックしましょう。

図面管理システムの紹介

最後に、実際にサービスが提供されている図面管理システムを6つご紹介します。

MIIDEL（ミーデル）

商品名	MIIDEL(ミーデル)
ベンダー	株式会社TRIART(トライアート)
特徴・強み	どんな図面の変更点も一目瞭然ファイル形式の柔軟な対応独自のAI比較技術を駆使した高度な差分検出
対象業界	国内外の製造業、建設業界中心食品・飲料メーカーやデザイン関連企業、医薬品のパッケージ制作部門など
導入実績	800社以上（2024年6月18日時点）中小～大手まで幅広い
初期費用相場	各ユーザの環境により変動 企業の環境に合わせて見積作成
導入方法	クラウド型、オンプレミス型
備考	日本語と英語だけでなく、中国語の簡体字・繁体字にも標準対応している

図面比較ソフトや文書比較ツールとして、あらゆる業務の現場で生じる「変更点の見落とし」を劇的に減らし、スピードと正確性の両立を実現する効率化ソフトウェアです。

→ MIIDEL（ミーデル）公式サイトへ

サクミル

商品名	サクミル
ベンダー	株式会社PLEX(プレックス)
特徴・強み	建設業に特化したオールインワンのクラウドサービス使いやすいシンプルな操作性初期費用無料＆2カ月間の無料トライアル付き
対象業界	建設業界
導入実績	1000社以上（建設業特化）
初期費用相場	基本プランは月額8,900円で30アカウント分、300GBのストレージ アカウント数、容量を増やす場合は追加料金
導入方法	クラウド型
備考	定期的にシステムをアップデート 50代以上のユーザーを想定して開発された管理画面がシンプルで使いやすい

案件やスケジュール・日報の管理だけでなく、見積書や請求書の作成、原価管理・入金管理など、管理者と現場間で情報を分断することなく一元管理ができます。無料トライアルと月額1万円以内に収まるコストパフォーマンスの良さが強みです。

→ サクミル公式サイトへ

Hi-PerBT Advanced 図面管理

商品名	Hi-PerBT Advanced 図面管理
ベンダー	株式会社日立ソリューションズ西日本
特徴・強み	図面管理に必要な機能がすべて揃っており、一元管理で業務を効率化あらゆるメーカーの周辺機器で利用できる直観的なUIデザイン＆操作性
対象業界	製造業中心
導入実績	170社以上（3年前実績）
初期費用相場	初期費用、月額は問い合わせ
導入方法	基本はオンプレ型だがAWSを利用したクラウド型のシステム構築も可
備考	自社開発のパッケージで要望に合わせて柔軟にカスタマイズできる

図面（完成図書）から設計資料（CADデータ他）、添付資料などの一元管理が実現できます。

→ Hi-PerBT Advanced 図面管理公式サイトへ

CADDi Drawer

商品名	CADDi Drawer
ベンダー	キャディ株式会社
特徴・強み	AI自動図面解析であらゆる情報をデータ化し、解析したデータを分析などにも活用できる独自の画像解析アルゴリズムでほしいデータをすぐ検索導入後も専任のコンサル担当による活用支援プログラムで導入/活用をご支援
対象業界	製造業中心（大手〜中小まで幅広い）
導入実績	不明
初期費用相場	初期費用、月額はお問い合わせ
導入方法	クラウド型
備考	無料コンサルティングプログラムあり

独自の画像解析アルゴリズム（特許出願済）を搭載した図面データ活用クラウドで、設計・調達・生産部門におけるコスト削減ができます。製造業における最重要データである図面データの活用を軸に、DXの実現を支援しています。

→ CADDi Drawer公式サイトへ

ズメーン

商品名	ズメーン
ベンダー	株式会社Fact Base
特徴・強み	月額制のクラウドサービスで導入がスムーズ各種図面と見積書や指示書からプロジェクトなど、各種データを一元管理してものづくり業務を効率化離れた場所でもタブレット端末で情報共有や連携が容易に
対象業界	製造業中心
導入実績	半年で200社以上、海外展開も
初期費用相場	企業ごと見積もり
導入方法	クラウド型
備考	追加費用なしで申込から導入、運用開始後も継続して専任担当者がサポート

紙ベースの図面やデジタル画像の図面などを区別せずに書類と関連させながら、クラウド上で一元管理を実現する月額制サービスです。パソコンだけでなく、スマホやiPadなどでも使えるため出先でも利用できます。北米、アジアなど各国の言語に対応しており、現地スタッフの方も利用可能です。

→ ズメーン公式サイトへ

AI類似図面検索

商品名	AI類似図面検索
ベンダー	株式会社テクノア
特徴・強み	お客様の取り扱う図面に特化した形状認識AIを構築し、「過去の図面を探す時間」を大幅に削減することが可能同社の生産管理システムなど、基幹システムと連携し、過去の見積もりデータを参照したり、得意先名の紐づけや検索をしたりすることが可能
対象業界	製造業中心
導入実績	不明
初期費用相場	初期費用ソフト：300,000円セットアップ：200,000円AI構築：500,000円～操作指導（4時間, 1回）：100,000円オンライン定例会（1時間, 3回）：100,000円総額120万円～ 利用料月額：40,000円～
導入方法	クラウド型(図面はオンプレミス環境で保存)
備考	同社が提供する生産管理システム「TECHSシリーズ」との連携が基本

独自の「部品の局所的な形状と全体的な形状を捉えるAI」を搭載し、簡単な操作で類似図面を検索できるシステムで、図面を探す時間を大幅にカットできます。Good・Badボタンを搭載し、使えば使うほど企業にマッチするAIへと成長します。

→ AI類似図面検索公式サイトへ

生産管理と紐づけた図面管理ができるシステムはSmartF

製造業向け生産管理システムSmartFでは、生産管理業務の各工程と紐づけた図面管理が可能です。図面管理システムと生産管理システムを連携する手間がなく、情報の一元管理が可能となります。

たとえば、SmartFから仕入先へ発注する際、発注伝票と一緒に図面を自動添付可能です。生産指示書の発行時も、図面を同時に出力できるため、現場指示がスムーズになります。

また、近日中にAI図面管理などの最新機能もリリース予定です。属人的な図面管理を自動化し、生産性を向上したい製造業の企業におすすめです。

22種類の生産管理システムをランキングで比較

初期費用相場や選び方のポイントをチェック

生産管理システムをそれぞれの特徴や初期費用相場などで比較したい場合は、「生産管理システムランキング」も是非ご覧ください。生産管理システムは、自社の製品・生産方式・企業規模などに適したものを導入しないと、得られるメリットが限定されてしまいます。事前適合性チェックや生産管理システムを選ぶ前に押さえておきたいポイントも解説していますので、製品選びの参考にしてみてください。

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